06.食品添加物について

こんにちは。食品添加物(以下、食添と言います。)の安全性について2回に分けてお話させて頂きます。

食添は一般食品に使用されるものなので、安全であることが原則となっております。しかし、誰が、どのように、その安全性について評価するのでしょう。

「誰が」には、食添の安全性について早くから国際的に関心がもたれ、FAO(国連食糧農業機構)とWHO(世界保健機関)の合同食品添加物専門委員会(JECFA)が設けられ、食添に関する種々の問題、特に安全性の確保についての事項に関して検討し、その結果を各国に勧告しました(1957年、1958年)。日本もこれらの勧告に基づいて、食添の指定、使用基準設定および改正について食品衛生調査会において調査審議に行う際の食添の指定基準を定め、この基準にしたがって検討し、食添は厚生労働大臣が指定することに決まりました。そして、平成7年の食品衛生法の改正により、今後新たに開発される食添は天然添加物も含め、厚生労働大臣の指定を必ず受けることが決定しました。

食添の指定に関する基本的な考え方は、1)安全性が実証され又は確認されたものである。2)消費者に利点を与える。3)使用目的には十分な効果を期待されるものである。4)化学分析により、原則としてその添加を確認しえるものである、ということになります。

その後、「食品添加物の指定に当たって、各国からの要望も聴取し、各国の衛生当局と協議を行いつつ、FAO/WHOの評価を参考しつつ、国民の健康確保の観点から必要なものについて個別に有用性、安全性について科学的検討を行うものとする」と、昭和58年に日本政府が決定しました。そのため、新規指定要請のあった食添は、1)JECFAによる安全性評価がAランクであること。2)国際的に広く使用が認められていること。3)現時点で科学的な検討が可能な資料が整っていること。の条件を満たすべきとなりました。

 現在、食添として流通しているのは、指定添加物439品目、既存添加物365品目、天然香料612品目基原物質、一般飲食物添加物72品目 の4つに大別され、総計で1488品目ということになっています。

以上のように、使用できる食添は厚生労働大臣が、科学的なデータを根拠し、国際的に安全であることが評価されて、指定されたものだけです。それ以外未指定の添加物を製造、輸入、使用、販売等はしてはいけません。

参考資料:食品衛生法;食品衛生学;厚生労働署HP